大掃除や引っ越しで処分することになった家電や家具などの大型ごみ。処分する際にどのくらいの料金がかかるか気になる部分です。

粗大ごみとして出す際は粗大ごみ処理券の手数料を支払う必要があったり、洗濯機や冷蔵庫などの家電リサイクル法対象品目は家電リサイクル料金がかかったりと、どんな種類の料金がかかるかも捨て方や処分する品目によっても異なってきます。

今回はそんな処分の際にかかる料金の種類と料金例について、処分方法や品目に分けて紹介していきたいと思います。

処分方法ごとにかかる料金の種類

不用品を処分する方法としては粗大ごみとして捨てたり、不用品業者に回収してもらうなど様々な方法がありますが、実際どんな料金がかかるか処分方法ごとに見ていきましょう。

①　粗大ごみとして捨てる

粗大ごみとして捨てる場合には主に自治体に回収に来てもらう方法と清掃センターなどへの持ち込みがあります。

多くはないですが自治体によっては、無料で回収しているところもあるので、必ず粗大ごみ処理券の購入や現金の支払いをする必要がありません。

粗大ごみ処理券

回収の場合、粗大ごみは品目ごとに料金が決まっていることが多く、その金額分になるように組み合わせて粗大ごみ処理券を利用します。

粗大ごみ処理券はシールのようになっており、処分する品目に貼り付けて利用します。購入場所は粗大ごみ処理券取扱所をお住まいの自治体のホームページから確認します。コンビニなどでも購入できる場合があります。

注意点としてはお住まいの自治体の粗大ごみ処理券しか利用できないということです。他の自治体の処理券は利用することができません。

②　不用品回収業者に回収

不用品回収業者の場合は主に対応人数や軽トラック･2tトラックなどの対応車両によって料金が変わってきます。また業者によっても料金に幅が出てきますので処分を依頼する前は複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。便利な不用品回収業者の一括見積サービスがあるので、ぜひ活用してみてください。

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③　買取業者に売却

買取業者に依頼する最大の特徴としては処分料金がかからないことではないでしょうか。粗大ごみとして出す場合には家電リサイクル法対象品目やパソコンなどを処分することができません。

しかし、買取業者に依頼する場合であれば、それらの品目でも買取価格が付けば売却することができます。

買取業者によっても異なりますが店頭での買取以外に宅配･出張買取に対応している場合があるのでわざわざ家の外まで搬出する必要がなく、楽に処分できるのも特徴です。

デメリットとしては古い型番の家電などは買取金額をつけることができず、買取ができない場合があります。

比較的新しい家電や楽器･オーディオ･趣味用品など市場価値のある不用品を捨てる場合には一度査定に出してみるのもおすすめです。

下記関連記事では、買取業者の特徴や選び方について紹介していますので合わせてご覧下さい。

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④　アプリを使って売却･譲渡

メルカリやフリルなど個人間で売買できるアプリを利用して不用品を売却する方も多くなってきました。なかなか高額で売却できない製品に関しては、利用料が一切かからない「地元の掲示板ジモティー」を使うなどの方法もあります。

今回は、メルカリを例にアプリでの売却にかかる費用などを説明していきます。メルカリの利用自体は無料で、商品を出品することもタダでできます。料金が発生するタイミングとしては「商品が売れた」時になります。

その手数料は売り上げの10%かかり、10,000円で売却した商品に対して1,000円の手数料がかかるということになります。

買取業者を利用せずフリマアプリなどで売却するメリットとしては配送や梱包の手間がかかる分高く売ることができるという点です。高価なものであれば一度フリマアプリを利用するのもおすすめです。

発送時にかかる配送料金

160サイズに収まる不用品であればらくらくメルカリ便を利用する方も多いのではないでしょうか。らくらくメルカリ便はメルカリとヤマト運輸が提携した集荷サービスで、最大69%OFFの全国一律料金割引で利用できます。

下記料金表になりますので参考にしてください。

冷蔵庫や洗濯機などさらに大きなものを配送したい場合には、ヤマトホームコンビニエンスのらくらく家財便などがあります。料金は全国一律ではないので、ホームページから料金を調べる必要があります。

品目ごとにかかる料金の種類

ここからは、品目ごとの処分料金を紹介していきます。家電リサイクル法対象品目などはかかる料金も他の不用品とは異なるのでそれぞれ見ていきます。

家電リサイクル法の対象品目

家電リサイクル法対象品目を処分する際は、主に以下の料金を支払う必要があります。

※この料金に加え運搬料(500円～3,000円前後)が必要になります。

処分する家電リサイクル法対象品目は、「以前に購入した」または「買い替え」をする販売店に引き取りを依頼することができるので、一度確認してみます。

引き取りを依頼した場合には、回収時「家電リサイクル券」に必要事項を記入する必要があります。回収時に控えを渡されます。その控えの情報を元に販売店やホームページでリサイクル状況を確認することができます。

家電リサイクル法についてや詳しい処分方法については下記の関連記事でも紹介しているので参考にしてください。

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小型家電リサイクル法の対象品目

小型家電リサイクル法はデジタルカメラや電話機、ゲーム機などの使用済み小型電子機器の再資源化を促進する目的で策定された法律です。

小型家電リサイクル法対象品目は28品目になり、回収方法としては自治体の設置している回収ボックスに入れるか、認定業者に回収してもらいます。

自治体ごとに設置された回収ボックスに対象品目を入れる場合は、無料で認定業者に出張引き取りを依頼する場合には、リサイクル料金と出張費がかかります。

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パソコンの処分にかかる料金

平成15年(2003年)10月以降に販売された家庭向けデスクトップやノートパソコンにはPCリサイクルマークが添付されており、処分料金を支払う必要がありません。メーカー回収してもらいます。

また、製造したメーカーなどが存在しない「自作PC」に関しては、組み立て品を購入した販売店に回収依頼をします。

なお、事業所から廃棄されるパソコンは有料となります。詳しくはパソコン3R推進協会のホームページをご覧下さい。

パソコンの詳しい処分方法については下記関連記事でも紹介していますので合わせてご覧下さい。

Macの正しい処分方法5選 | 下取り・売る・捨てる前にやるべきことは？

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手早く高く売るなら「一括査定」がおすすめ

「おいくら」は全国に多数あるおいくら加盟店に、一回の申込で買取金額の見積もり依頼ができる「一括査定サービス」です。
売却するお店は「オークション」のように、一番高い査定額を掲示したお店を選んで売れます。

また電話番号の登録が不要で、査定結果はメールのみでの確認も可能。店舗からのわずらわしいセールスとも無縁です。

査定依頼ページでは商品情報を細かく入力する必要があるため、「面倒くさい」と感じる方もいるでしょう。
ですが、申込時にしっかりと入力することで、買取業者が商品価値をきちんと査定できるため、適正価格以上で売れる可能性が高くなります。

査定したい商品はまとめて15品まで依頼ができるので、少し時間のある時にいったい「いくらになるのか」試してみてはいかがでしょうか？

まとめ

ここまで処分方法ごとと品目ごとにかかる料金や種類について紹介していきました。イメージできなかった処分料金について多少のイメージを持っていただけたのではないでしょうか。

大掃除や引っ越しの際にお役立ていただければ幸いです。

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