不要になったカメラの処分、捨て方|リサイクル時の注意点も

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不要になったカメラの処分、捨て方|リサイクル時の注意点も

最近では、カメラが趣味だという方が沢山いらっしゃいます。

昨今のインスタグラムへの投稿ブームもあり、写真の撮り方、構図の考え方などのコラムも増えました。

スマートフォンの性能が上がり、手軽に写真を撮れるようになったことから、古くなった一眼レフのカメラを使わなくなったり、クオリティの高い写真が撮りたいと、古くなったデジカメを買い替える方もいます。

需要が多く、また一家に一台が当たり前となりつつあるカメラ。

その一方で、カメラを手放して処分したい、もしくは買い替えるために古いカメラは下取りに出したい、という要望も増えました。

そこで、今回は不要になったカメラの処分方法について解説します。

カメラやカメラレンズを処分する方法

カメラやカメラレンズを処分する方法

カメラを処分するための主な方法をご紹介します。

地方自治体へ引き取ってもらう方法以外にも、買取専門店に買取ってもらいリユースに回す方法など、いろいろな処分方法があります。

どのように処分するか悩まれている方は、ぜひ参考にしてください。

1.一括査定を依頼する

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2.カメラ買取専門店を利用する方法

今、カメラは年代問わず人気があり、中古品でも需要があります。

ヴィンテージもののアンティークカメラなどは目の見張るような価格がつく事もあります。

まだ使えるカメラはリサイクルするのではなく、必要としている方にそのままの形でリユース(再活用)してもらうことが一番なのかもしれません。

買取の場合はカメラ本体だけではなく、レンズや三脚などの付属品も一度に処分することができます。

パーツごとに処分先を分けるのが面倒な方にはうってつけの方法です。

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  • 3.自治体にリサイクルを依頼する方法

    行政からの指導で回収から資源の抽出や、リサイクル品への加工まで、正規のルートでカメラの処分を任せられます。

    資源を悪用されにくいところもポイントです。

    なお、リサイクルに手間がかかるものは手数料を必要とする自治体もあります。

    事前にお住まいの自治体に問い合わせることをおすすめします。

    また、各自治体によって回収方法が異なりますので代表的な方法をご紹介します。

    ① 回収ボックスを利用する方法

    役所や、図書館など公共施設に回収のためのボックスを設けられています。

    ここに使用済みのカメラを直接入れます。

    盗難や不正防止のために一度ボックスに入れた回収品は取り戻せないこともありますので、ご注意ください。

    ② ゴミ回収日を利用する方法

    カメラを資源ごみや不燃ごみとして出して良い日や、デジタルカメラを小型家電としてゴミ集積所に出せる日が決まっている自治体があります。

    回収ボックスまで足を運ぶのが大変という方には便利です。

    他のゴミと区別して一目でわかるように出すことで回収品を探す手間が省けます。

    ③ リサイクルに関連するイベント

    自治体などの運営で、リサイクルを推進するイベントが開かれることがあります。

    回収ステーションを設けていたり、小型家電リサイクル法を普及するためのイベントなどがある場合は処分のチャンスです。

    手持ちのカメラが対象なのか分からないわからない場合なども係の人に聞きながら処分することができます。

    4.小型家電認定事業者に依頼する方法

    小型家電認定事業者マークを掲げているスーパーマーケットや家電量販店で、受け付けてもらえます。

    普段通っているお店にも回収ボックスなどが設置されているかもしれません。

    ショッピングのついでに確認してみるといいです。

    5.下取りで引き取ってもらう方法

    下取りで引き取ってもらう方法

    もし、古いカメラを処分して、新しいカメラを買う予定がある場合は、下取りを利用するとお得です。

    大手家電量販店でおこなっていることが多いです。

    インターネットの通信販売でもおこなっていますので、利用すれば持ち込みの手間もかかりません。

    下取りの価格は、一律でいくらと決まっている場合もあれば、購入するカメラの種類や、持ち込むカメラの状態によって金額が異なる場合もあります。

    一眼レフカメラなどは比較的高値で下取りしてくれる場合が多いです。

    無許可の回収業者に注意

    小型家電リサイクル法は、資源の有効活用や資源が海外へ流出したり、環境破壊を防いだりすることを目的に制定されました。

    これは、認定されていない不正な悪徳業者が関わっています。

    悪徳業者はスクラップにして海外に売りつけたり、山の奥に不法に投棄したりされることもあります。

    これらは十分な管理がなされていないと発火などの恐れがあるのです。

    実際にも山のように積み上げられた廃棄物から発火し、輸送中の船上で火事になったことがあります。

    また、送り先の海外でも十分な管理がなされておらず、健康への悪影響や環境汚染などの被害が起こっています。

    これらを防ぐためにも、適切な処理を行う自治体や認定業者を利用してください。

    ひとつの目安として、小型家電認定事業者マークや番号がありますので確認してください。

    なお、不正な業者の中には、無料と宣伝しておきながら高額料金を請求されるパターンもあります。

    少しでも怪しいと感じたら近づかないことが無難です。

    カメラを処分する前にチェックしたいデータ消去について

    カメラを処分する前にチェックしたいデータ消去について

    カメラを処分する時には、まず乾電池が入っている場合は取り除いてください。

    乾電池は乾電池用の廃棄基準がありますので、それに従って廃棄します。

    デジタルカメラのメモリーカードは取り外しをしてください。

    メモリーはカメラ本体にも残っている場合があるため、これも消去します。

    これらをすべて消去しないと画像や個人情報が漏れてしまいかねません。

    続けて、消去方法の概要を紹介しますが、具体的な操作方法はカメラのマニュアルで確認してください。

    カメラ本体の画像データを消去する方法

    画像データは削除機能で削除をおこなっても、見ためには消えたようにみえるだけで、内部ではデータが残っています。

    また、カメラ本体を初期化(フォーマット機能で消去)しても完全に消去されない場合があります。

    おすすめするのは次のような方法での消去です。

    • メモリーカードが抜かれていることを確認します。
    • 画像データの初期化をします。(フォーマット機能を用いる)
    • プライバシーに関連しない画像を撮影します。
    • 撮影は記録領域がいっぱいになるまでおこないます。
    • もう一度、画像データの初期化をします。(フォーマット機能を用いる)

    このように念入りに初期化を行なって個人の痕跡を消しておくと、不正なソフトなどでデータの復元をおこなわれても安心です。

    無関係の映像なので個人情報に直結しません。

    悪徳な業者のなかには、個人情報の特定を目的にしている場合もあるため注意が必要です。

    悪用されなくても、見知らぬ人の手の中に個人の情報が渡っていることは気持ちが悪いものです。

    メモリーカードを廃棄する場合にも、この方法でデータ消去することをおすすめします。

    カメラ本体の設定データを消去する方法

    個人認証機能などを登録している場合は要注意です。

    顔の画像データのほかに名前や誕生日を設定している方も多いと思います。

    しかし、その情報が流出してしまうと、組み合わせによって個人の特定につながる場合があります。

    無線LANの設定をしているデジタルカメラも要注意です。

    処分する時は、取扱説明書に従って全ての登録情報を消去してください。

    カメラの種類と処分について

    カメラと一概に言っても、電池などの電力を使わないフィルムカメラと、バッテリーを含めた電力を使うデジタルカメラに分類されます。

    一眼レフカメラなどのデジタルカメラは小型家電として、その処分方法を定めた法律があり、それぞれの自治体で処分のためのルールが定められています。

    電力を使わないフィルムカメラにも、自治体ごとに不燃ごみとしての処理方法が定められています。

    まずは処分を検討しているカメラの種類を確認することが必要です。

    デジタルカメラは家電リサイクル法の対象外

    デジタルカメラは家電リサイクル法の対象外

    デジタルカメラを処分しようとする際に、多くの方が思い浮かべるのが家電リサイクル法です。

    電化製品を処分する際の法律で、2001年4月に制定されたこの法律は、リサイクル活用をおこなって廃棄物を少なくすることを目的に、特定の家電に対してルールに従った処理方法が義務付けられました。

    このリサイクル法には製品そのものを丸ごとリユースする方法や、内部の有益なパーツや材料を取り出して活用するリサイクルの方法も含んでいます。

    家電の処分の際に何かと出てくるので、名前は知っているという方も多いと思います。

    ではカメラは、この家電リサイクル法の対象となっているのでしょうか。

    リサイクル方法の対象になっている家電は大きく分けるとエアコン、テレビ、冷蔵庫や冷凍庫、洗濯機や衣類乾燥機の4種類です。

    カメラは家電リサイクル法の対象製品には入っていません。

    しかし、2013年の4月より小型家電リサイクル法という法律が制定されています。

    家庭や事務所で使われている製品のなかで、電気や電池で動くものが広く対象となっているのです。

    一眼レフカメラなどのデジタルカメラやパソコン、ゲーム機などもこの対象です。

    小型家電リサイクル法とは

    環境省によると、この小型家電リサイクル法は、使えなくなった小型家電を確実なルートで回収し、適正なリサイクルをおこない、資源として活かすための法律とされています。

    貴重な資源が、違法な回収業者の手に渡って海外に売り渡されたり、不法投棄されたりすることを防ぐための法律なのです。

    詳細は環境省のホームページに記載されていますので、一度確認してみてください。

    自治体によって回収の方法や処分できる製品が異なる

    小型家電リサイクル法の実施は、基本的に市区町村などの自治体がおこなっています。

    実施している自治体は、小型家電の分別収集を行う市町村であることを示す、小型家電回収市町村マークを掲げています。

    また、自治体によっては回収する方法や回収する製品が異なります。

    不燃ごみとして回収された後に対象の小型家電をピックアップしたり、公共施設に専用のリサイクルステーションやボックスを設置して、回収を呼びかけたりしています。

    スーパーマーケットや家電小売店に協力してもらい回収しているパターンもあります。

    回収可能な業者は、小型家電認定事業者マークを掲げていますので、目印にしてください。

    ただし、この資源とは、鉄やアルミ、貴金属、レアメタルなどの有用な金属を指しています。

    そのため、カメラ本体は小型家電リサイクル法の対象製品ですが、レンズのみは対象としていない場合もあります。

    対象となる製品の詳細は、お住まいになっている自治体に問い合わせることをおすすすめします。

    まとめ

    まとめ

    カメラを処分する方法について説明してきました。

    カメラはそのまま捨ててしまうと、貴重な資源がリサイクルできなくなったり、廃棄物の減少に貢献できなくなったりします。

    廃棄処分する場合は、お住まいの自治体や小型家電認定事業者マークを掲げている業者さんに依頼してください。

    なお、近年の写真ブームの影響もあり、一眼レフカメラやミラーレスカメラは人気が高まっています。

    中古品でも十分に需要があるため、リサイクルショップでは高値で取引されるモデルもあります。

    大切なカメラやレンズ買取サービスを利用するのもおすすめです。

    また、最近ではカメラのレンタルサービスも広がり始めています。

    本格的な一眼レフが安価な値段で借りることができるため、購入前の試用などが出来る点がメリットです。

    興味ある方はカメラレンタルサービスをまとめて紹介している記事があるので、ぜひチェックしてみてください。

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