太陽光で電気代は回収できる？費用対効果の考え方も！
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電気代や燃料代の高騰で、ますます家計を圧迫するようになりました。
今以上の節電をするためには、太陽光発電を行う必要があります。
しかし、太陽光発電がいかに有効と分かっていても、重い腰がなかなか上げられないものです。
「元がとれないと言われているから導入しようか悩んでいる」
「初期投資にいくらかかるかわからない」
「デメリットばかり目について、何がメリットかわからない」
太陽光発電を導入することで電気代を大きく節約可能です。
しかし、やみくもに導入をすれば損をしてしまう恐れもあります。
そこで、本記事では太陽光発電のメリット・デメリットだけではなく、電気代や費用対効果について解説します。
目次
太陽光発電で電気代が安くなるのはなぜ？
太陽光発電を行えば、電気代が安くなるのは容易に想像がつきます。
節電の仕組みを理解しておけば、どのようなシステムを購入すればいいか判断に困りません。
ここでは、電気代が安くできる仕組みに触れていきます。
電気の単価を安くできるから
太陽光発電中は、電力会社から電力を買う必要がありません。
さらに、日中使いきれなかった電力は電力会社に売電可能です。
2024年度の10kw未満の1kWあたり単価は16円で、年間で約7万円程度の収入が得られます。
太陽光発電ができない夜間は、電力を購入する必要があります。
しかし、自家発電と売電収入により、購入する電力量は少なくなりますから、1kWあたりの電気量を安くすることが可能です。
効率よく太陽光発電が行えれば、それだけ単価は安くできます。
再エネ賦課金の負担が減るから
再エネ賦課金は「太陽光発電などの再生可能エネルギー事業の運営費用を国民が負担する制度」です。
2023年5月分~2024年4月分までは1.4円/kW。各家庭で月々1,000円程度を支払っています。
国が再生エネルギーを推進していますから、実質税金と同じ扱いです。
しかし、太陽光発電を導入している家庭は対象外です。
年間で10,000～20,000円程度節約できますから、節約家にとっては無視できない金額でしょう。
太陽光発電で電気代は0円になる？
「電気代が0円にできるか」という疑問は、太陽光発電導入前に吟味したい内容です。
太陽光発電は万能ではありませんが、運用次第では電気代を大きく下げられます。
そこで、電気代0円を目指すための考え方について確認していきます。
発電量のシミュレーション
天候や、季節に影響されやすい太陽光発電だからこそ、どの程度のバラツキが発生するか知りたいものです。
さまざまな角度から発電量をシミュレーションしますから、参考にしてください。
地域による発電量
太陽光発電は、太陽光エネルギーは各地域の日射量で評価され、環境省が発表している報告書で確認できます。地域によって20%程度差があります。
年間日射量が多い地域は、山梨県、高知県、宮崎県。
最も日射量が強い山梨県では、1kW時の発電量は約1,330kW/年です。
一方、日射量が弱い地域は秋田県、青森県。日射量が最も低い秋田県の日射量は約1100kW/年です。
天候による発電量
最も効率的に発電できるのは、晴天・快晴時です。
気象庁のデータから、日本では約60%程度が晴れているといわれています。
晴天の日を発電効率100とした場合、雨天時は80～95程度に落ち込みます。
特に豪雪地帯は、太陽光パネルを雪で覆ってしまう恐れもあります。
太陽光が届かなければほとんど発電が出来なくなりますから、事前に対策をしなくては大きな損失に繋がってしまいます。
季節による発電量
日照時間が長くなりはじめる5月は、最も発電効率が高いです。
5月の発電量を100とすると、日照時間が短くなる9月～翌年2月までは50程度に落ち込んでしまいます。
また、梅雨時期は雨が多いとはいえ、太陽光を浴びることができますから、80程度にしか落ち込みません。
意外にも日照時間が長く、日射量が多い7、8月の発電量が20%程度低くなります。
シリコン系ソーラーパネルは熱に弱く、推奨温度25℃に対して、パネルの温度は70～80℃程度にまで上昇します。
夏季は、ソーラーパネルにとっては過酷な環境であると覚えておきましょう。
ソーラーパネルの設置位置
一般家庭の場合、屋根にソーラーパネルを設置することが多いです。
どの方向にソーラーパネルを設置するかで発電効率は20%程度変化します。
最も高い発電効率を得られるのは「南側で設置角度30度」で設置した場合です。
南側の発電量を100とした場合、西側、東側では80程度になります。
機器の導入コスト・メンテナンスコストも考える
日々の電気代だけではなく、導入時のコストやメンテナンス時のコストまで考慮すると、太陽光発電で元を取りやすくなります。
ソーラーパネル、パワーコンディショナー、架台、運営システムのコスト
導入時のコストは、1kW時あたり27.5万円程度です。
一般住宅では、10kWまでの導入ができます。
しかし、多くの家庭では5kW程度が一般的で、初期費用は137.5万円程度です。
蓄電池のコスト
さらに効果的な運営を行うためには、蓄電池が必要不可欠です。
蓄電池は電気容量によって価格差が大きい製品で、数十万円〜数百万円まで開きがあります。
一般家庭では電気容量5～7kWのものが人気で、価格は100～150万円程度です。
メンテナンスコスト
太陽光発電システムは、時間が経てば発電効率が落ちたり、不具合が生じたりします。
常に効率がよい運営を行うためには、定期的なメンテナンスは必須です。
資源エネルギー庁では、4年に1回のメンテナンスが必要としています。
定期点検やソーラーパネルの清掃は5～10万円程度。
ソーラーパネルやパワーコンディショナーなどの部品が故障した場合には別途5～10万円程度かかります。
加えて、パワーコンディショナーや蓄電池の寿命は10～15年程度。
新規導入時と同じ値段がかかります。蓄電池は容量が大きければそれだけ費用がかさみますから、再購入時には検討が必要です。
電気代を実質0円に近づける方法
電気代を0円にすることは難しいですが、限りなく0円に近づけることは可能です。
導入費用が高額な対策もありますから、導入前にシミュレーションをしておきましょう。
太陽光発電に蓄電池を組み合わせる
使用電力の状況にもよりますが、日中に発電した電気は全て使いきれません。
太陽光発電では1日12～16kW程度発電ができますが、自家消費する電気量はわずか3～8kW程度です。
残りは売電することになりますが、売電価格が低いため、大きな利益には繋がらないでしょう。
しかし、蓄電池を用いて余剰電力を貯めることで効率よく電力を使用できます。
蓄電池に貯めた電力を夜間に使って電力量を下げる。
あるいは、電気料金が安い夜間に電力を購入して充電し、日中は太陽光発電と合わせて使うなどの利用方法が考えられます。
なお、蓄電池の容量によっては、導入コストが非常に高額です。
加えて、自家消費用の設備導入や、工事が必要になる場合があります。導入時には費用を確認しておきましょう。
省エネ機器を導入する
電力が大きい家電は、冷蔵庫、照明器具、テレビ、エアコンです。
稼動率が高い家電を省エネ機器にすることで、電気料金を節約することができるだけではなく、売電に多くの電力を回せます。
冷蔵庫を例に挙げると、最新モデルと10年落ちの冷蔵庫と比較する場合、製品によって年間で150Wh程度差が発生します。
年間で5,000円程度節電、売電で2,500円程度、合計で約7500円の節約が可能です。
最新モデルは、省エネに対して大きく改善されていますから、買い替えるだけでも節電になります。
EVを導入する
EV車/電気自動車を導入し、太陽光発電で充電することで節電が可能です。
EV車は1回のフル充電に800〜1,800円程度かかります。
週1〜2回程度充電する場合は、年間で約10万円以上の大きな節約が可能です。
また、ガソリン車からEV車に乗り換えれば、高騰するガソリン代を0円にすることもできます。
さらに「V2H」に対応しているEV車は、搭載したバッテリーを蓄電池代わりとして利用可能です。
太陽光発電や蓄電池と合わせて使うと、運用の幅が広がります。
なお、太陽光発電と蓄電池・V2H搭載EV車の併用は、ダブル発電と呼ばれ、2019年以前の認定を受けた方が行うと、売電価格が規制されてしまいます。
2020年からFIT制度を利用している方は、気にしなくてもよいでしょう。
オール電化にする
電気自動車同様に、家をオール電化にすることで太陽光発電で補える範囲が各段に広がります。
日中の余剰電力を上手に活用できれば、ガスを用いるお風呂、暖房、コンロなどのガス代を0円にすることも可能です。
太陽光発電を導入するメリット
国を上げて取り組まれている太陽光発電は、どれほどのメリットがあるのでしょうか。太陽光発電を導入するメリットに触れていきます。
電気代の削減できる
太陽光発電で自宅の電力を補えますから、電気代の削減ができます。
削減効果は太陽光パネルの電気容量、向き、自家発電割合、天候、運用方法に依存するため、具体的な算出は難しいです。
しかし、一般的には20～50％程度の電気代削減効果が見込めているようです。
売電できる
太陽光発電で発電した電気エネルギーは、電力会社に売ることができます。
2024年の売電価格は1kWあたり16円です。運用方法によりますが、年間では7万円程度の収入が見込めます。
ただし、蓄電池に貯まった電気は売却することができませんから、注意してください。
補助金がある
「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」と呼ばれる一次エネルギー年間消費量の収支0を目指す住宅への補助金があります。
住宅外皮の断熱性能などの条件があり、新築購入時のみ適応されます。
ZEH補助金は大きく4つに分けられ、それぞれ補助金額が異なります。
ZEhやZEH+の基準に達した家を建てることで55万円~100万円ほど(仕様による)の補助金を受け取れます。条件さえ合えば太陽光発電システムを安く導入することも可能です。
災害時・停電時の備えになる
災害時、停電時にも太陽光発電は絶大な効果があります。
震災が起きた際に避けたいのは、電気系統が停止することです。
特に、家の中にある便利な道具はほとんどが電気で動きますから、停電時には生命の危機にすら直面する可能性があります。
しかし、太陽光発電や蓄電池があれば、電力会社からの電力供給がストップしてもライフラインを維持可能です。
災害時・停電時の備えにも太陽光発電は頼りになります。
太陽光発電を導入するデメリット
太陽光発電は万能ではありません。導入コストと回収費用の収支を綿密に計画しなければ、赤字になってしまいます。
ここでは、太陽光発電のデメリットについて触れていきます。
設置費用が回収できない場合もある
売電価格が年々低くなっていることが、太陽光発電を扱いにくくしている要因です。
2015年の売電価格は1kWあたり33円でしたが、2024年現在には1kWあたり16円になりました。2025年には15円/kWh(10kw未満)になることが決まっています。
さらに、FIT期間終了後の売電価格は地域にもよりますが7～9円程度までに下がります。
全国の平均電力は1kWあたり27円で購入するため、ますます売電にメリットが少なくなっていきます。
ですから、運用次第によっては、設備費用が回収できない可能性も少なくありません。
節電を心がけ、できる限り回収できるように運用するのもひとつです。
メンテナンス・修理費用がかかる
メンテナンスや修理は、発電効率の低下を防いだり、安全性を担保するものです。
メンテナンスは義務付けられていませんが、資源エネルギー庁の資料では、一般家庭のて点検は4年に1回が推奨されています。
定期点検は、太陽光モジュールやパワーコンディショナー、架台の点検のみを行い、相場は1～2万円程度です。
さらに、ソーラーパネルの発電効率の維持のために、掃除を行う必要もあるでしょう。
足場を組んで作業を行ないますから、1回の清掃に5～10万円程度かかります。
ソーラーパネルの掃除は清掃費用を安くするために、自分で行うことはおすすめしません。
水道水で洗浄すると、水に含まれるミネラル成分が白く残り、発電効率を悪くしてしまいます。
また、屋根にパネルがある場合、落下事故に繋がる恐れがありますから、専用業者に依頼しましょう。
その他には、ソーラーパネル・パワーコンディショナー・蓄電池の故障時には、部品交換に5～10万程度かかります。
パワーコンディショナー、蓄電池には寿命がありますから、買替時には別途費用がかかります。
台風、雹のリスクがある
太陽光パネルが最も気を付けたい天災は、台風や雹です。
暴風雨により巨大なゴミが飛んできて、太陽光パネルや架台がダメージを受ける場合があります。
また、大粒の雹は石が降ってくるのと同じで、太陽光パネルを破損する可能性が高いため、早めの対処が必要です。
廃棄時の手続きが必要である
太陽光パネルは、特殊な素材が使われているため、一般廃棄物ではなく、産業廃棄物として処分します。
設置している枚数にもよりますが、処分費用は15万円程度かかります。中間業者に依頼すれば安全に処分可能です。
一般的にシリコン系の太陽光パネルは、害がないといわれています。
しかし、CIS化合物型太陽光パネルの製造に使われているセレンは、過剰摂取により、人体への害が認められています。取り扱いには注意が必要です。
また、海外製品には、カドミウムが使われているモデルもあります。
カドミウムは人体に有害な物質です。国内では安全性を考慮し、使用されていません。
海外製の太陽光パネルを使用する際には注意してください。
自宅で太陽光発電をする方法
太陽光発電には、ソーラーパネル、パワーコンディショナー、蓄電器、運用システムなどの設備が必要です。
多種多様な工事業者がありますから、工事・保守まで幅広く手掛けている業者、実績が豊富な業者を選んでください。
ソーラーパネルを設置する
国内外でさまざまなソーラーパネルが販売されています。
ソーラーパネルの素材によって特徴が異なりますから、目的に合ったソーラーパネルを選んでください。
高い発電効率を目指したい場合、シリコン系のソーラーパネルがおすすめです。ソーラーパネルの最大発電効率は20%程度ですから、最も効率がよいパネルといえるでしょう。
しかし、温度による影響を受け発電効率が落ちるデメリットがあります。
各メーカーでは単結晶シリコンとアモルファスシリコンを組み合わせて、発電効率を保ちつつ、高温にも強いソーラーパネルを開発しているメーカーもあります。
化合物系のソーラーパネルは、発電効率は14～15%程度と高くありません。
一方で、導入コストが安く、天候の悪い日、高温の日でも発電効率が落ちにくい特徴があります。
おすすめは株式会社Wiz
株式会社WizはITインフラやIoT、ICTサービスなどさまざまな事業を手掛けている企業です。
2023年にソーラーパネルの取り扱いを開始しました。0円から太陽光発電システムを導入できることが大きな特徴です。
PPAと呼ばれる「電力販売契約」を結ぶことで、発電した電力を全て売却し、導入コスト、メンテナンスコストを返済します。
通常の太陽光発電システムの導入との違いは、導入価格やメンテナンス費用が0円であるかわりに、発電した電気をPPA事業者から全て購入しなくてはいけません。
電気料金はPPA事業者と契約が必要ですから、現在の電気料金とPPA時の電気料金を比較しておきましょう。
夜間の消費量が多い家は蓄電池を検討する
蓄電池との併用で、運用の幅が格段に広がります。
日中の余剰電気を貯め込み、太陽光発電ができない夜間に使用することが可能です。
さらに、電気代が安い夜間に電力会社から買った電気で蓄電し、日中に太陽光発電と併用して使用する方法もあります。
おすすめは株式会社Wiz
先ほど紹介した株式会社wizでは、個人、小規模法人に向け、太陽光発電システム導入時に蓄電池の購入も可能です。
併用を検討する際には、相談してみてはいかがでしょうか。
株式会社wizは補助金についても熟知しています。
購入時に、太陽光発電に関して不明点や気になる点があれば、確認のうえで疑問点を解決してください。
太陽光発電によくある質問
太陽光発電を導入する方が徐々に増えています。
ですが、国内ではまだ一般的とは言えず、不明点が多い発電方法です。
ここでは、導入時によくある質問を紹介します。
太陽光発電は必ず元がとれる？
日々の電気代がプラスにできれば、元が取れる可能性があります。
日頃から節電を徹底し、売電だけで収入を出せるようにしておく必要があるでしょう。
多くの家庭では、35％が自家消費、65%が売電されています。
一般家庭の年間電気使用量は4,500～5,500kW程度です。
対して、自家消費で補える電気量は年間で約1890kWですから、売電の収入と併せても電気代の40～60%程度の削減しかできません。
元をとるためには、導入時から、ソーラーパネルの位置や角度を吟味し、蓄電池を設けて効率よく運営していく必要があります。
長期的な目標を立てて、堅実に運用すれば20年程度で元がとれるかもしれません。
売買と自家消費どちらがお得？
運用方法次第では一概に「どちらがお得か」は判断しかねます。
しかし、売電価格は2015年ころから下がっているため、自家消費に重きをおいて節電をするほうがおすすめです。
また、FIT期間が終了したあとは売電価格はさらに落ち込みますから、自家消費に徹するほうがお得です。
FIT制度とは？
FIT制度は「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」のことを指します。
太陽光発電や風力発電など、自然のエネルギーで発電された電気を、電力会社が一定価格で買取する制度です。
買取価格は国が決定し、電力会社はこれに従わなければいけません。一般家庭は10年間、企業は20年間利用できます。
再生エネルギー賦活金もFIT制度の一つです。再生可能エネルギー事業はまだ、発展途上の政策。
導入していない家庭から、賦活金として集金し、再生可能エネルギー事業を支えていく仕組みです。
太陽光発電の助成金とは？
2023年9月現在「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金」が国から提案されています。
ZEH(ゼッチ)は、エネルギー収支をゼロ以下にする家を指し、新築住宅を建築、購入する個人が対象です。
その他にも、家の外皮の断熱性能の大幅向上や、エネルギー効率がよいシステムを導入する必要があります。
各自治体でも助成金が出されています。
助成金額はそれぞれ異なりますが、1kWあたり2～10万円程度で、上限値を設けている自治体が多いです。
太陽光発電は電気代と設置コストで検討しよう
エコなエネルギーとして注目されている太陽光発電。
運用方法によっては、節電だけではなく、社会に大きく貢献することが可能です。
特に世界情勢の影響で、今後燃料代や電気料金がさらに高騰していくことも考えられますから、エネルギーの自給自足は急務でしょう。
しかし、電気代だけで太陽光発電を導入すると、マイナスになる可能性があります。
導入時には、ランニングコストだけではなく、初期費用やメンテナンス時のコストにも目を向けてください。
長期的な戦略を立てることで、設備費の回収が期待できます。
▼こちらの記事では、太陽光発電とはどんな仕組みなのかまとめているので、あわせて読んでみてください。
