郵便の転送手続きで引越し後も安心!新住所に郵便物が届きます

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引越しで住所が変わるけど、郵便物はどうすればいいんだろう?住所変更の連絡も間に合わないし……。

なら、郵便の転送サービスを使いましょう。無料で1年間、郵便物を転送してくれるので、その間にゆっくり住所変更の手続きを終わらせれば大丈夫です!

郵便の転送手続きについて

郵便の転送サービスを利用するには、最寄りの郵便局で転居届を提出します。転居届のための用紙は全国の郵便局で配布しているので、必要事項を記入し郵便局の窓口に提出しましょう。具体的には、以下のような項目を記入して提出します。

・旧住所
・新住所
・転居者全員の氏名
・届出者の氏名
・転送開始希望日

転送手続きの手順と必要なもの

手続きの際には以下のものが必要となります。

・個人転居の場合
運転免許証や健康保険証など、本人確認ができるもの
・会社や団体が転居する場合
社員証や健康保険証など、手続きを行う本人と会社・団体との関係が証明できるもの
・旧住所が確認できるもの
転居者の旧住所がわかる運転免許証、住民基本台帳カード、住民票など

これらを窓口に持参して手続きを行います。もし窓口に行けない場合は転居届用紙に必要事項を記入し「切手を貼らず」そのままポストに投函して手続きを行うことも可能です。

また、郵便局のWebサービス「e転居」(https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/)を利用して手続きを行う方法もあります。パソコンやスマートフォンから、簡単に手続きできます。メールアドレスを登録して、あとは住所情報や転居者情報を入力するだけ!Web上で手続きを完結できるので、非常に便利です。

※なお、郵便局員による訪問や旧住所への確認書類の送付などにより、転居の事実確認が行われる場合があります。

転送期間が終わる前に住所変更の連絡を

転送サービスの有効期間は1年間です。したがって、引越しを終えたらなるべく早く新しい住所を周囲に連絡してあげましょう。会社、学校、友人知人だけでなく、銀行や保険、カード会社、ネットショッピングを利用している人は忘れずに住所変更手続きをしておきましょう。1年あるからと思っていると、意外と忘れてしまいがちです。引越しを無事に終えたら優先順位の高いところから順次、変更連絡をしてください。

転送手続きをしたのに届かない場合の対処法

転送手続きをしたにも関わらず郵便物が届かない……そんな事態も考えられます。この場合、手続きが完了していないか、あるいは郵便事故が考えられます。

まずは転居届がきちんと受理されているか確認してみましょう。日本郵便のサイトから転居状況受付確認ができます。(https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/ETN10S10MMC.html)また、手続きが完了していても転送が開始されるまでに時間がかかっている場合もあります。

郵便事故の場合は調査制度があり、インターネットから申し込み可能です(https://yubin-chousa.jpi.post.japanpost.jp/omoushide/top.do)。差出人情報や受取人情報、郵便物の種類や差出場所などを入力して調査を依頼します。なお、差出日や差出場所などがわからないときは、最寄りの郵便局へ相談し、調査を依頼してください。

終わりに

郵便の転送手続きは、窓口・郵送・Webサービス「e転居」のいずれかで行えます。どれも手続き自体は簡単ですが、転送開始日の設定を間違えないよう注意してください。転送開始日を早く設定してしまい、引越し前にどうしても必要な書類が旧住所に届かず困った……という恐れも。引越し当日を転送開始日にしておくのが、一番リスクが小さいのでオススメです。

本記事は、2016年09月23日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。